(韓国敗北宣言w)「日本ごめんなさい…あれも日本製だったの…?もう不買運動しません…」お手上げ状態に(アニメでわかる)
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韓国で日本製品不買運動が始まって1年以上になるが、意外な企業が日本企業だと知って韓国人は驚いている。
韓国企業だと思って利用していたようであるが、そうでないと知っても今更やめるわけには行かないようだ。
このように韓国では不買運動が下火になりつつあるが、その辺の状況を今回報告しよう
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動画概要
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まず、日本製品不買運動が始まったきっかけと経緯を整理しておこう。
2019年7月、日本政府は韓国への輸出管理の厳格化措置を実施した。
これは、韓国から戦略物質が密輸出されているケースが非常に多かったからである。
ただ、韓国国内では、日本の対韓輸出管理強化は、徴用工訴訟の判決の報復措置であると見る見方が多い。
日本政府は否定しているが、韓国ではそう考える人がたくさんいる。
そのせいか、この日本の措置に反発する意味で、日本製品不買運動というものが始まった。
不買運動の対象になった企業は、ユニクロ、アサヒビール、サッポロビール、ABCマート、無印良品、キリンビールなどである。
そのほかに自動車や日本への旅行なども標的にされた。
この日本製品不買運動がどう進んだのかがわかる参考資料がある。
韓国放送広告振興公社が行った消費者行動調査の結果だ。
2020年8月12日に発表されている。
その調査は、満20~59歳までの成人1000人を対象に7月13~16日にかけて行われた。
結果を見てみよう。
この時点では、女性の78%、男性の72%が不買運動に参加していると答えている。
内訳は、50代の参加率が非常に高く、20代が最も低い。
そして、未婚者よりも既婚者の方が積極的に参加しているようである。
この先も不買運動に参加するつもりかという質問には、70%がそうだと答えている。
日本製品不買運動で、どのような商品を買わなくなったかについては、ファッションアイテム、アルコール類、日用品、食品・飲料、化粧品などとなっている。
こうしてみると、今も韓国人は熱心に日本製品不買運動をしているようにも見える。
ところが、その韓国人にとって意外な企業が日本企業であると知り、戸惑っている部分もあるようだ。
その企業が日本企業であるとわかっても、利用をやめられる状況にはなく、お手上げ状態だともいわれている。
意外な企業はいろいろあるが、代表格としてヤクルトとリンナイを取り上げてみよう。
まずヤクルトだが、韓国の乳酸菌飲料市場で70%のシェアを持っている。
2008年には売上1兆ウォン(約660億円)を達成している。
売り上げが伸びた理由だが、韓国人が乳酸菌飲料好きであることや日本のヤクルトレディをまねた販売方法に人気が出たこと、無料試飲などの積極的マーケティングが功を奏したことなどが大きい。
それだけにヤクルトは韓国ではおなじみの存在になり、だれもが喜んで飲む飲み物となっている。
そのせいか、韓国人の多くはヤクルトが韓国企業だと思っている。
しかし、韓国ヤクルトは日本のヤクルト本社の完全子会社。
けれども、今更日本企業だと知っても、おいしいヤクルトを飲むのをやめる人はいない。
日本製品不買運動の中にあっても、ヤクルトの売り上げは順調だそうだ。
次にリンナイであるが、オンドルといわれる床暖房システムと深い関係がある。
韓国の冬は寒く、ソウルなども東京よりかなり冷える。
そこで韓国ではオンドルで部屋全体を温めて、冬を乗り切る。
現代のオンドルはガス、電気、灯油などを使用した温水床暖房方式になっているが、その提供企業の一つにリンナイがある。
リンナイはオンドルで3位のシェアになっている。
家庭用ガスコンロでも、50%の韓国人が利用している。
この状態で日本製品不買運動をやって、オンドルなどを韓国製に変えるのは大変なこと。
特に共同住宅が大半を占める韓国では、1棟丸ごとオンドルを韓国製に変えるというのはできない相談。
そのために、今も日本企業のリンナイのオンドルを使っているというわけだ。
このように日本製品不買運動といっても、韓国ではできない分野や商品も多い。
それを見越したのか、「選択的不買」「ビュッフェ式反日」なる運動が始まった。
これは韓国製品で代替不可能なものは不買運動から除外するというものだが、あまりのご都合主義だ。
そこまでして日本製品不買運動を続ける意味がどこにあるのだろうか?
ばかげたことはやめにした方がいいのにと日本人は思ってしまう。
しかし、この「選択的不買」により、韓国人にとっては日本製品がこれまで以上に手に入れやすくなったようである。
どんどん広まっている。
いくつか例があるが、ニンテンドースイッチ「あつまれどうぶつの森エディション」は発売前は不買運動対象だった。
ところが、発売が開始されると、大変な人気で、激しい争奪戦が起きる。
新型コロナウイルス感染リスクも何のその、売り場には長蛇の列ができた。
ニンテンドーが日本の企業であることは韓国人も重々承知しているが、韓国には代替製品がないからやむなく「選択的不買」となっているようだ。
「プレイステーション5」の予約販売も一瞬で終わってしまった。
以上のように今の韓国と日本製品とは切っても切れない関係にあり、日本製品不買運動といっても実際には実行が難しくなっている。
一連の動きを見た韓国人の反応が入ってきているので、紹介しよう。
「NO JAPAN!と大騒ぎして、ユニクロの服は買わないけれど、日本のゲーム機は買っている。まるでコント」
「日本文化にあこがれを持っているけれど、日本文化を嫌悪するという矛盾」
「反日なんてやっているのは世界でも韓国だけ。そして、反日しておいて日本製品が大人気とは実におろかだ」
「ニンテンドーがなければゲームができないね。二度と反日はしないでください」
「ノージャパンは政治目的で始まったもの。賛同しているのはムンジェイン信者だけ」
「ユニクロは不買だけれど、ニンテンドーとPS5は別。これが韓国式不買運動の現実。自国民ながら恥ずかしい」など皮肉るような意見も多い。
これらの意見を見てみると、韓国では日本製品不買運動も下火に向かいつつあるのではとも思えるだろう。
ノージャパンをわめいている韓国人の家の中にも、日本製品があふれているなんてこともあり得るかもしれない。
しかも、多くの日本製品は不買運動の対象外になっているそうだ。
それでも、今も韓国人は不買運動をかたくなに支持するといっている。
市場調査会社のエムブレーンが2020年11月から12月にかけて行った調査によると、69.3%が日本製品不買運動は必要と回答し、「不買運動を積極的に支持し、促進しなければならない」という人が59.9%もいるという。
この辺は韓国人の生活の実態と思いがかけ離れている証拠といえるかもしれない。
これまで見てきたヤクルトやリンナイのように、韓国の生活様式の中に日本製品は奥深く入り込んでいる。
日本製品や商品なしの韓国人の生活はありえないといってもいい。
日本の洗顔フォームやダイエット関連商品、生理用品に至るまで、韓国ではよく売れている。
日本製品不買運動といっても。現実には不可能だということだ。
それなら最初からやらなければいいのだが、反日に凝り固まっている韓国人はこのような運動をしないと気が済まないのであろう。
しかし、それで気が晴れたのであろうか?
それどころか、韓国人の生活がさらに不便になり、雇用も減り、かえって苦労しているようである。
これに懲りておかしな運動はしないことだ。
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